【第八回】ウイスキー入門：ジャパニーズウイスキーとは

第七回までに、主要なウイスキー生産国であるスコットランド、アメリカ、アイルランド、カナダのウイスキーの定義を解説しました。 今回は、私たちが暮らす国「日本」のウイスキーについて解説をします。

実は冒頭では「ジャパニーズウイスキー」と名乗らず、あえて「日本のウイスキー」と表現しました。 なぜなら、日本の法律におけるウイスキーの定義は世界基準に比べて非常に緩く、国際標準の基準に照らし合わせたときにはウイスキーと名乗れないような製品でも、日本では「ウイスキー」として販売できてしまう現状があるからです。

★この記事で学べること

• 日本の法律（酒税法）が定める、ウイスキーの3つの具体的な定義
• 法律上の言葉「混和」に隠された歴史的な背景
• 世界のウイスキー法と日本の法律における「熟成・産地・度数」の3つの決定的な違い
• ブランドを守るために始まった「ジャパニーズウイスキー」の自主基準とその限界

日本のウイスキーの現状：法律と業界ルールの二重構造

現在、日本のウイスキー市場を正しく理解するためには、「国が定める法律（酒税法）」と「業界団体が定める自主基準」の二重構造を知る必要があります。 まずは、すべての土台となる「法律上の定義」から見ていきましょう。

法律（酒税法）が定める3つの定義

日本の「酒税法第3条第15号」では、ウイスキーを「イ」「ロ」「ハ」の3つの条件に分けて厳密に定義しています。

【酒税法第3条第15号】

イ：発芽させた穀類を原料とするもの（モルトウイスキー等） 発芽させた穀類及び水を原料として糖化させて、発酵させたアルコール含有物を蒸留したもの（当該アルコール含有物の蒸留の際の留出時のアルコール分が九十五度未満のものに限る。）（これに水を加えたものを含む。）

ロ：その他の穀類を原料とするもの（グレーンウイスキー等） 発芽させた穀類及び水によつて穀類を糖化させて、発酵させたアルコール含有物を蒸留したもの（当該アルコール含有物の蒸留の際の留出時のアルコール分が九十五度未満のものに限る。）（これに水を加えたものを含む。）

ハ：日本独自の「混和（ブレンド）」を認める定義 イ又はロに掲げる酒類にアルコール、スピリッツ、香味料、色素又は水を加えたもの

法律が用いる「混和（こんわ）」という言葉の意図

ウイスキーの製造において、一般的には「ブレンド」という言葉が使われますが、日本の酒税法ではあえて「混和」という法的な言葉が使われています。

この規定には、日本のウイスキー産業が歩んできた歴史的な背景があります。 1953年（昭和28年）に制定された現行の酒税法ベースができた当時、戦後の物資不足により、本物のウイスキー原酒は極めて貴重で高価でした。そのため、当時は原酒を数パーセントだけ入れ、残りは安価なスピリッツ等を混ぜた「2等ウイスキー」が市場の主流でした。

つまり、高級品だけでなく、広く大衆が安価に飲めるお酒も「ウイスキー」という品目の中に着地させ、広く税金を徴収できるようにするために、この「混和」の規定が必要不可欠だったという歴史的な経緯があります。

現在でも、スーパーやコンビニで見かける1,000円前後の手頃なウイスキーや、大容量のペットボトルウイスキーの中には、この「ハ」の規定によって造られているものが多く存在します。これらは、日々のハイボールなどを気軽に楽しむための「生活に根ざしたウイスキー」として、今も広く親しまれています。

満たさなければならない法律上のルール

上記の「ハ」のように、ウイスキー原酒以外のアルコールや香味料を混和する場合、何でもアリというわけではなく、以下の条件をクリアする必要があります。

• ウイスキー原酒のアルコール分が「10%以上」含まれていること 混ぜものを足した後の製品全体のアルコール総量に対し、最低でも10%は「本物のウイスキー原酒（イまたはロ）」のアルコール分が入っていなければならないという明確な規定（100分の10以上）があります。裏を返せば、残りの90%がウイスキー以外のアルコール（スピリッツなど）であっても、法律上は「ウイスキー」として販売可能です。
• 蒸留時のアルコール度数が「95度未満」であること 「イ」および「ロ」の原酒を蒸留する際、留出時のアルコール度数を95度未満に抑える必要があります。これを超えて蒸留すると、穀物由来の風味や個性が完全に失われた純粋なエタノール（スピリッツ）になってしまうため、ウイスキーの規定から外されます。

世界の法律との決定的な違い

日本の酒税法には、スコッチやバーボンといった諸外国の法律と比較した際、以下の3つの要素が完全に欠落しています。

1. 「熟成期間」の規定がない 諸外国では「木樽で3年以上（あるいは2年以上）熟成させること」が厳格に義務付けられていますが、日本の酒税法には樽による熟成期間の縛りが一切ありません。
2. 「産地（製造地）」の規定がない 「日本国内で製造しなければならない」という場所の限定がありません。そのため、海外から大量に輸入したバルク原酒（外国産ウイスキー）を日本国内でブレンドし、法律上の「日本のウイスキー」としてボトルに詰めて販売することが完全に合法となっています。
3. 「瓶詰め時の最低アルコール度数」の規定がない 世界の主要なウイスキー法では、ボトルに詰める際の度数は「40度以上」と法律で義務付けられています。しかし、日本の酒税法には下限の規定がありません（アルコール分1度以上であればお酒に分類されるため）。そのため、37度や39度といった世界基準を下回る度数であっても、日本の法律上は「ウイスキー」と名乗ることができます。

ブランド保護へ動いた業界団体による自主基準

こうした法律の緩さは、世界的なジャパニーズウイスキーのブームに伴い、「国内外の消費者が、本当に日本で造られたウイスキーなのかどうかを判別しにくい」という課題を生むことになりました。当時、外国産ウイスキーに加水やブレンドのみを行った製品などが流通し、国内外の消費者から疑問の声が上がるなど、ブランドの毀損や誤認が懸念される状況にありました。

そこで2021年2月、日本の主要なウイスキーメーカーが所属する業界団体「日本洋酒酒造組合」は、「国内外の消費者の適正な商品選択（消費者保護）」と「事業者間の公正な競争の確保」を目的として、独自の自主基準である『ウイスキーにおけるジャパニーズウイスキーの表示に関する基準』を策定・発表しました。

この基準は3年間の猶予期間を経て、2024年4月1日から全面的に適用（施行）されています。

この自主基準において、「ジャパニーズウイスキー」を名乗るためには以下のすべての条件を満たす必要があります。

• 原材料： 麦芽を必ず使用し、穀類のみを使用すること。また、日本国内で採水した水を使用すること。
• 製造： 糖化、発酵、蒸留はすべて日本国内の蒸留所で行うこと。
• 貯蔵（熟成）： 内容量700リットル以下の木樽に詰め、日本国内において3年以上貯蔵（熟成）すること。
• 充填（ボトリング）： 日本国内において容器詰め（瓶詰め）し、アルコール分は40度以上であること。

※この基準を満たさない製品には、ラベル等に「ジャパニーズウイスキー」という文言や、日本を想起させる地名・国旗などを表示してはならないと定められています。

【実践】ジャパニーズウイスキーの見分け方

では、酒屋さんやスーパーでウイスキーを選ぶ際、どのように見分ければよいのでしょうか？ 一番わかりやすいのはラベルの表記です。上記の厳しい自主基準を満たした製品は、ラベルの正面などに堂々と「Japanese Whisky（ジャパニーズウイスキー）」と表記されています。 逆に、基準を満たしていない製品は、単に「Whisky（ウイスキー）」とだけ書かれていたり、「オリジナルウイスキー」「ピュアモルト」といった表現に留められています。度数が40度未満（37度など）であるかどうかも、見分けるひとつの簡単な指標になります。
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【注意】自主基準が持つ「限界」とこれからの課題

ここで注意しなければならないのは、この基準はあくまで日本洋酒酒造組合が定めた「内規（自主基準）」であり、国の「法律」ではないという点です。

そのため、このルールには以下の2つの限界が存在します。

• 非加盟の業者に対する法的な強制力や罰則はない 組合に加盟していないメーカーが、このルールに違反して「ジャパニーズウイスキー」とラベルに表記して販売したとしても、法的に罰せられることはありません（※国内の主要な大手メーカーや新興クラフト蒸留所のほとんどが加盟しているため、国内市場での抑止力にはなっています）。
• 海外での「偽ジャパニーズウイスキー」を差し止めることができない 日本の民間団体のルールに過ぎないため、海外（特に規制の届かない国）の業者が、現地で外国産の原酒を混ぜ合わせて「ジャパニーズウイスキー」として販売する行為を法的に止める手段がありません。

国による法律（酒税法）そのものの改正が行われない限り、このブランド保護の問題は完全には解決しないという、制度上の課題が今もなお残されています。

まとめ

日本のウイスキー市場は、歴史的な背景や税制（徴税）の都合上、極めて緩い定義である「酒税法」がベースに存在しています。しかし、国際的なブランド価値の維持と消費者保護のために、現在は業界による厳しい「自主基準」によって純国産の品質が定義されるようになりました。

ボトルを選ぶ際は、単に日本国内で流通しているウイスキーなのか、それとも厳しい自主基準をクリアした「ジャパニーズウイスキー」なのか、ラベルの表記や度数を意識してみると、その1本の背景にある歴史が見えてくるはずです。

参考文献・公式情報リンク

今回の記事を執筆するにあたり、以下の公的機関および業界団体の公式データを参照しました。より詳しく一次情報を確認したい方は、こちらのリンクからご覧ください。

「ジャパニーズウイスキーの表示に関する基準」の制定について
日本洋酒酒造組合 公式ホームページ
※業界団体が定めた「ジャパニーズウイスキー」の自主基準（原材料、製造、貯蔵、ボトリングの条件など）の概要が分かりやすく記載されている公式解説ページです。

酒税法 第3条第15号（ウイスキーの定義）
e-Gov 法令検索：酒税法
※「第三条」の「十五」に、記事内で紹介したイ・ロ・ハの定義が原文のまま掲載されています。